産業医や産業カウンセラーなどがいても、従業員の体調やメンタル不調者が減らない。ハラスメントなどの人間関係トラブルが絶えない。というようなお悩みはないでしょうか？
その他
「残業時間を制限しても生産性が上がらない」
「健康経営を導入しているけど効果がイマイチ」
「欠勤者・休職者が減らない」
「うつなどで休職中の社員の復帰に時間がかかる」
「離職率が下がらない」
「人材に関連するコストがきつい」
など、様々な課題に直面している企業が増えているかと思います。
健康経営も少しずつ普及されてきており、従業員一人一人の健康に注目してきている流れが、とっても嬉しいです。ただその反面、費用対効果があまり感じられない場合、継続するといったことが難しくなるためもったいないなと思うのです。
現在、従業員の健康については、労働安全衛生法によって義務付けられています。しかし、どのように運用していけばいいのかわからず、体裁だけ整えているといったこともよくあります。
ここで、しっかりとアプローチが出来れば、売上げ・営業利益率の向上や離職率の低下に、確実につなげていける部分でもあるため、結果につなげるアプローチ方法を知っていただけたらと思い、まとめました。
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なぜ、カウンセラーを設置していてもメンタル不調やハラスメントが減らないのか
労働災害による被害を防止するために、労働安全衛生法によってさまざまな施策がされています。
労働者の安全と健康を確保するよう作業環境の整備や、管理体制に関する取り決めがされ、健康診断が義務づけられていたり、従業員の人数によっては産業医の選任や、常勤配置が義務付けられていたりします。特にメンタルヘルス対策は重要課題でもあるため、産業保健師や産業カウンセラー、外部相談窓口などを配置している企業も増えました。
しかし、カウンセラーなどを配置していても上手く活用されていないといった事例も数多く存在し、メンタル不調者は増え続ける流れをなかなか止められません。
理由１）対症療法と根本改善の違い
まずしっかりとおさえておいてもらいたいのが、対症療法なのか、根本的な問題解決への取り組みなのか、ということです。カウンセラーはスキル習得時に徹底して「傾聴と共感」「助言はせず、相手の話を聞くに徹する」と教わっている人が非常に多いです。
しかしこの傾聴と共感といったアプローチでは、その場の苦痛が緩和するだけで、その問題を生み出している大元の課題の解決は難しいのです。
例えば、以下のような事例がありました。
誰でも経験するようなお悩みです。話を聞くことや、そのミスが出ないような仕組みづくり、相談しやすい環境作りなどを対応としてとるところが多いかもしれません。
ですが、この方のお悩みの根本課題は、上司に対する恐怖心や忙しくなった時の不安感なのです。この不安感をわかないように環境を整えたとしても、周りの目を気にして遠慮してしまうといったことは繰り返しやすいでしょう。特に小さなことであるほど、相談しないといった選択になることもあります。
そのため、これら恐怖心や不安感が出てくる背景まで、話を聞いていくことが必要なのです。
ご相談者様のお父様自身も、弱い自分を認めたくないといったプライドの高いお方で、まわりに頼ることが出来ず、孤独感を抱えていた方でした。親子では似たような価値観を引き継ぎやすくなります。
この事例ではご相談者様が、ご自身の持っていた思考の癖に気が付き、事実と解釈を切り分けることが出来ました。この後、「十分まわりの人が助けてくれていて、孤独じゃない。」「頼っても見離されたりはしていない。大丈夫。」とおっしゃっていました。不安が安心に変わったのです。
実際に、忙しい日が来ても、不安は感じなくなったので、落ち着いて仕事が出来るようになったと報告もいただいております。
この事例では約20分ご相談を受けただけでしたが、長年繰り返していた不安感を取り除くことができ、上司への恐怖心も解消されて、コミュニケーションが良好にとれるようになりました。
傾聴と共感だけのカウンセリングでは、短時間で根本的に持っていた課題を解消することが難しいのですが、認知行動療法を取り入れること、そしてあえて共感せず聞いていくことで、問題解決がスムーズになります。
一般的な認知行動療法も時間がかかるところ、潜在意識（深層心理）カウンセリングを組み合わせることによって、無駄な質問をせずに済むため、圧倒的に早く深くカウンセリングをしていくことができるのです。
表面的に出ている苦痛を緩和するだけでは同じ悩みを繰り返すでしょう。ですが、その苦痛が出ている根本問題を解消すると、その人の人生が大きく変わっていきます。
理由２）不調者中心のアプローチ
メンタル不調者が減らない理由としては、不調が出てきた人に対して対症療法的に関わっているため、「予防」が弱くなっているからです。
全社員に定期的に専門家による面談を取り入れるといったことをやっている企業はまだまだ少ないでしょう。
メンタル不調の原因は食事や日々のストレス、日常生活の中などから生み出されていくものが多く、症状として出る前から体は不調のサインを出しています。
生産性の低下や残業増加、人間関係トラブルも原因は共通していることが多く、何も問題がない人の方が珍しいくらいです。目立つ症状が出る前から継続的に関わっていくことが、非常に大切なのです。
全従業員の幸福度が増えるほど利益率は上がる
企業の売り上げや営業利益率UPや、従業員の定着率を上げるためには、ウェルビーイング経営を積極的に取り組むこと、そして社員の幸福度を上げるといったことが重要です。
※ウェルビーイングとは肉体的にも精神的にも社会的にもすべてが満たされた状態であり、継続性のある幸福感を指します。
※ウェルビーイング経営とは、従業員の幸福度を上げることが仕事への意欲や成長につなげることができ、組織環境を整えるといった経営手法。生産性向上、離職防止、経営コスト削減、企業価値の向上などの効果が期待できる。
アステリア株式会社の調査によると、ウェルビーイング経営への取り組みが多く、積極的に取り入れているほど、売り上げ成長と営業利益率上昇につながり、採用3年以内の離職率が低下するといったことが結果として示されています。
また、コスト面で見てもメンタル不調者が出ることでの損失はかなり大きいものです。1人休職すると、その人のお給料の1.5～3倍損失が出るとも言われております。その人がやっていた業務を誰かに引き継ぐとなっただけでも、育成に時間を取られ、業務が回らなくなるなんてことも多いでしょう。残された従業員の負担も大きくなり、それがさらに不平不満にも繋がりやすいため、この悪循環を断ち切っていくことが求められています。
人財への投資額と一人当たりの賃金額
特に日本は、ウェルビーイング経営への取り組みは2021年からようやく意識されるようになった新しい考え方です。ですが、海外ではもっと前から人材を人財とし、コストではなく資本として大切にする経営手法が導入されてきました。
人財への投資額について、海外に比べると日本は低いのにもかかわらず、さらに年々少なくなっているといった現状にあります。内訳で見ても、目に見える有形資産への支出が多いといったデータも。
こういった取り組み・意識の違いが、一人当たりの賃金額にも表れているといった見方をする専門家もいらっしゃるようです。
営業利益の変化が大きい＆損失が少ない施策とは
営業利益率アップや離職率の低下には様々な施策を組み合わせることがより効果的であるといった報告がありますが、資源には限りがあるため優先順位を考えた時、出来るだけ効果が大きいものから取り入れていくとよいのではないでしょうか？
アステリア株式会社の調査ではマトリクスで効果を表したデータがあります。
抜粋すると、以下の内容が特に取り組むべき施策であると考えられます。
★ワーケーションの促進
★ウェルビーイング促進活動
★ウェルビーイング促進の担当部門/部署の設置
★心理的安全性の強化のための具体的アクション
★社員のキャリア自律支援
✭福利厚生の充実
★ダイバーシティ＆インクルージョン
（多様性を受け入れ、尊重する）
この結果とは少し異なりますが、従業員のエンゲージメントを高めるための施策との相関性も調査されています。この結果によると、条件面を整えるより、心の内側にアプローチすることが大切であることがわかります。
従業員のエンゲージメントに関しては、フレデリック・ハーズバーグの二要因理二でも分析がされております。
①従業員のモチベーションを上げるもの（動機付け要因）
なくても不満は出ないが、あれば仕事のやる気につながるものであり、これらは精神的な成長・外部からの認められたいといった承認欲求を満たすものでもあります。
②従業員の不満足を生み出すもの（衛生要因）
整備されていたとしても満足にはつながらないが、なければ不満を感じやすくなるもので、同僚との関係性や企業指針、労働条件や職場環境、給与など「条件面のこと」が該当します。
これらの調査結果等からもわかるように、従業員の幸福度を高めるアプローチを積極的に導入していくことが、今後の生き残り戦略ともいえるのではないでしょうか。
従業員の心に特化したカウンセリングサービス
当協会で提供しているメンタルケアサービスでは、メンタル不調者だけではなく、何かしらの人間関係を改善させたい、より良いコミュニケーションをとれるために自分と向き合いたい、苦手や向き合いたくない問題や課題と向き合っていきたい、といったすべての人が対象となるカウンセリングを提供しています。
Aさん：自分の得意・やりたいことをサービス化して年商337％up
Bさん：集客やサービスの見直しができ年商173％up
Cさん：単発メニューから継続メニューを導入し月商100万円
Dさん：家族の借金でこれまで自己破産3件⇒解決し、貯蓄ができるように
Eさん：パニック障害で電車に乗れない⇒抗不安薬持たずに、電車・人ごみに行ける
Fさん：トラウマでとある道を通れない⇒何も思わなくなり通れるように
Gさん：職場の苦手な人⇒普通に会話ができるように
Hさん：元夫への強い憎しみ、子どもにも怒りが向く⇒元夫への感謝に変わる、子どもにイライラしなくなる
I さん：仕事が嫌いでやめようとしていた⇒職場内での役割を見出し楽しめるように
J さん：離婚準備を本格的に進めていたが、夫婦関係再構築
まだまだたくさんの事例はありますが、「変化」や「解決」を望む場合に有効なカウンセリングとなっております。特にパニック障害やトラウマなどはほぼ1回のカウンセリングで解消することが可能なので、ハラスメント問題は特に解決がしやすい問題です。受診をしていたり、カウンセリングを受けたりしていても長期的に不調を抱えている方にはより必要な関わりとなっております。
組織全体を変えていきたいという想いがあれば、一人一人と向き合う環境を提供することがより早く効果を出していけるのではないでしょうか。
